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【書籍説明】
「大学の二〇一八年問題」という言葉をご存知だろうか。
現在、ほぼ横ばいで推移している日本の十八歳人口が二〇一八年から、再び急激な減少に転じることを意味する。
十八歳人口は戦後のベビーブームで生まれた団塊の世代が十八歳に達した一九六六年にピークを迎えたあと、減少に転じたが、
大学進学率が伸び続けたため、逆に大学数は増えてきた。
しかし二〇一八年以降、大幅に十八歳人口が減れば、多くの大学が経営危機を迎えかねない。
二〇〇〇年代に入り、地方を中心に私立大学の廃校、募集停止が相次いでいる。
定員割れから経営ピンチに陥る大学も後を絶たない。
経営危機の地方大学の中には、地方自治体に救いを求め、公立化を目指すところが目立ってきた。
文部科学省も私立大の統廃合を視野に入れ、私立大のあり方を考える有識者会議を設立、対応検討に入っている。
人口減少と少子高齢化という社会構造の変化から、大学淘汰の時代が始まろうとしているわけだ。
岐路に立たされた日本の大学はどうなるのだろうか。
【目次】
手放しで喜べない私立大の公立化
山口東京理科大もギブアップして公立化
既に七校が公立化、救済を求めるところも続々と
公立化が無理なら待っているのは閉校
相次ぐ私立大の閉校、吸収合併
私立大の四割、短大の六割が定員割れ
経営規模の縮小はやむを得ない措置
十八歳人口のピークは高度成長期の一九六六年
一部のブランド私立大が志願者を独占
追い込まれた地方にとり、大学が頼みの綱
文科省が私立大のあり方を見直す有識者会議設立
補助金不交付基準の厳格化もスタート
地方創生関係学部、学科の新設がブームに
文科省が大学を魅力ある存在に変える事業に着手
【著者紹介】
高田泰（タカダタイ）
一九五九年、徳島県生まれ。関西学院大学卒業。
地方新聞社で文化部、社会部、政経部記者を歴任したあと、編集委員を務め、年間企画記事、こども新聞などを担当した。
二〇一五年から独立し、ウェブニュースサイトなどでフリージャーナリストして活動している。
徳島県在住。